手順書フォーマット・雛形・書式情報③（「治験に係わる業務手順書」など）

■「治験に係わる業務手順書」他（豊見城中央病院治験管理センター）■（http://www.yuuai.or.jp/chiken/forclient/SOP.html）

この手順書フォーマットの特徴：
　沖縄県にある豊見城治験管理センターのサイトから、平成２１年１０月に改定された「治験に係わる業務手順書」書式と「治験審査委員会標準業務手順書」様式がPDF形式でダウンロードでき、治験に関する手順書の見本として役に立ちます。


■「標準業務手順書」他（九州大学病院・高度先端医療センター）■（http://www.med.kyushu-u.ac.jp/crc/irai/syoshiki.html）

この手順書フォーマットの特徴：
　九州大学病院高度先端医療センターのサイトから「治験取り扱い規則（標準業務手順書）」・「治験倫理審査委員会標準業務手順書」・「モニタリング及び監査に関する標準業務手順書」・「臨床研究コーディネーターの標準業務手順書」などの各種手順書フォームがZip圧縮形式でダウンロードできます。


■「リサイクル建設資材率先利用手順書」（鹿島ものづくり.com）■（http://k-monozukuri.com/download.html）

この手順書フォーマットの特徴：
　地域密着型のものづくり支援を行っている「鹿島ものづくりドットコム」のサイト内にある書式ダウンロードコーナーに、PDF形式の茨城県建設リサイクル法に基づいた「リサイクル建設資材率先利用手順書」様式が提供されており、ダウンロードして手順書作成の参考にできます。


■「出勤・退勤時の作業手順」他（開業医お役立ちテンプレート）■（http://www.insite.co.jp/temp_existing/）

この手順書フォーマットの特徴：
　歯科開業医を応援する「インサイト」のサイト内にある「開業医お役立ちテンプレート」の中に、「出勤・退勤時の作業手順」や「戸締りチェック」などをまとめたチェックシート形式の「朝と夜の準備（手順書）」フォーマットが用意されており、ワード形式で無料ダウンロードできます。
その他、診断書・日報・研修カードなど便利なテンプレートが数多くあり、会員登録をすれば一括ダウンロードできるようになっています。

手順書フォーマット・雛形・書式情報②（「医薬品の安全使用のための業務手順書」など）

■「医薬品の安全使用のための業務手順書」（医薬品の安全使用Doc）■（http://www.vector.co.jp/soft/winnt/business/se435388.html）

この手順書フォーマットの特徴：
　「医薬品の安全使用Doc」は、薬局が「医薬品の安全使用のための業務手順書」作成をする時に使えるテンプレートファイルです。
薬局が薬局のために作成し、フリーソフトとして公開しています。
この手順書テンプレートがあれば、手順書作成にかける手間が大幅に省けるでしょう。WindowsXPで動作します。


■「ソフトウェア資産管理対策手順書」（BSA）■（http://www.bsa.or.jp/psamportal/program/index.html）

この手順書フォーマットの特徴：
　パブリックセクターのソフトウェア資産管理の支援を行っているBSAのサイト内にあるドキュメントライブラリから、ソフトウェア資産管理規定の要求事項を達成するための具体化手順を記した「ソフトウェア資産管理対策手順書」様式がPDF形式でダウンロードできます。


■「入所時対応手順書」（ケアマネジメントオンライン）■（http://www.caremanagement.jp/tools/index.php?action_Download=true&cid=13）

この手順書フォーマットの特徴：
　ケアマネジメントの役に立つツールを多数提供している「ケアマネジメントオンライン」から、ワード形式の「入所時対応手順書」書式がダウンロードできます。
受付業務などの手順書を作成する際に参考にすると良いでしょう。


■「品質管理業務手順書」（東京都福祉保健局）http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kenkou/iyaku/sonota/license/g_katahe/cosme/gqpmanual/index.html

この手順書フォーマットの特徴：
　「医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の品質管理の基準に関する省令（GQP省令）」により、医学部外品や化粧品製造販売業に求められる品質管理業務手順書のモデル文書が、ワード形式で無料でダウンロードできます。
この手順書フォームは、自社工場で製品を作っている企業よりも、他の企業に委託して製造販売を行っている企業の品質管理業務を想定して作られており、委託先の業者との連携を図ってよりよい品質保証を実現するために役立つでしょう。